Company Profile

会社名
eau&company株式会社/オーアンドカンパニー
略称
eau&co./オーアンドコー
設立年
2023年12月25日
本社&Lab
石川県金沢市昭和町12-6
東京
東京都千代田区神田司町2丁目10-15 第一ビル 1F
代表取締役
北川力(Kitagawa Riki)

WHO WE ARE

フランス語で「水」を意味する eau(O) と、英語で「仲間たち」「寄り添う」を意味する &Company を掛け合わせたeau&companyの名前には、「水と人をつなぐ」 想いが込められています。

エンジニア、研究者、デザイナーなど多彩な仲間が集い、基礎研究からハードウェア・ソフトウェアの開発、運用に至るまで横断的に携わり、人と水の新しい可能性を探求しています。

また、企業、自治体、地域コミュニティと協働しながら、実験性を重視したプロジェクトや製品開発、創造性豊かな作品制作を通じて、「人と水のつながりが広がる未来」を目指しています。

Mission

eau&companyのミッションは、Human to O(H2O) - 人と水をつなぐことです。

都市化や近代化により、どこでも手に入るようになったことで、私たちの⽔(O/eau)への意識は希薄化し、水の価値や存在が見えにくくなっているのが現状です。一方で、気候変動や人口増加に伴う水資源の偏在やインフラの老朽化など、 水に関わる課題はますます深刻化しています。その課題に関しては、希薄になった人と水のつながりが問題を、より複雑にしていると考えています。

このような中で、私たちは「人と水のつながりを取り戻す-Human to O(H2O)」ことを最優先に掲げ、水が持つ本質的な価値を再認識し、人々が水と対話できる未来を創造します。これにより、水資源が単なるインフラではなく、生活と文化を支える存在として復権し、持続可能な未来の基盤となることを目指します。

What We Do

O&CO.が目指す未来のために3つの軸でプロジェクトを進めています。

1. Technology(技術) ─ 新しい水とのつながりを創造する

  • 人と水を繋ぐためのテクノロジーを「Human to Bit to Atom to Water」を軸に開発を進めています。このプラットフォームは、人と水を結ぶ新しい仕組みを、デジタル技術(Bit)と物理的技術(Atom)を融合させることで実現します。

2. Experimentation(実験) ─ 人と水の対話の創出

  • 水を単なる資源ではなく、「未来の可能性」として再定義します。「みずから、生まれる未来の可能性」を提案します。

3. Social Implementation(社会実装) ─ 課題解決への共創プロセスの提供

  • 利用者に合わせた水に関わる課題解決方法を提供します。また、利用者に自ら課題解決に関与できる仕組みを目指します。技術だけでなく、文化的・教育的な側面も取り入れることで、持続可能な未来を実現します。

O&CO.では、Technologyによって様々な水と人のつながりをつくる様々なプロジェクトを創造します。実験性を重視したプロジェクトで得た新しいアイデアや技術を、実用性を重視するプロジェクトに応用することで、「価値提案から社会実装へ」 の流れを実現しています。

この3つの軸が連携することで、人と水が調和する未来を形にしていきます。

Representative

代表取締役 北川 力

石川工業高等専門学校を卒業後、筑波大学に進学し、その後東京大学大学院で修士課程。2007年に発生した能登半島地震をきっかけに水の重要性を痛感し、それ以来水に関する研究と事業に従事。上下水道の技術や人口縮小時代における水インフラの分散化のあり方について広く研究。水にまつわる国際特許を含む20件以上の知財を保有。

東京大学大学院博士課程在学中に、2014年には孫泰蔵氏らと共同でWOTA株式会社を設立し、CEOとして世界初の小型水循環システム「WOTABOX」を開発。このシステムはIoTやAIを活用しており、災害支援や水資源の有効活用に大きく貢献。「WOTABOX」はGOOD DESIGN AWARDやCES 2024 Innovation Awardsなど、国内外で数々の賞を受賞。

WOTA株式会社を退任後、eau&company株式会社を設立。人々が自ら水問題を解決できる社会を目指し、個人や企業、地域ごとに最適な水ソリューションを提供している。過去には経済産業省が推進する2050年カーボンニュートラルに向けた若手有識者研究会の委員も務め、持続可能な社会の実現に向けた取り組みに積極的に参加している。また、テレビ東京のWBS「ガイアの夜明け」やNHK、日本経済新聞、朝日新聞など、国内外の主要メディアにも取り上げられている。